高まる地政学的リスクとアジアの通商秩序
現状と課題、展望

石川幸一・馬田啓一・清水一史 編著

〈シリーズ:検証・アジア経済 2〉
定価 3,080円(税込)本体2,800円
A5判並製 248頁
ISBN 978-4-8309-5236-4(4-8309-5236-9)
2023年9月30日発行
在庫あり
執筆者紹介
[編著者]
石川 幸一(イシカワ コウイチ)

亜細亜大学アジア研究所特別研究員 (第10章)
1949 年生まれ。東京外国語大学外国語学部卒業。ジェトロ海外調査部長,国際貿易投資研究所研究主幹,亜細亜大学アジア研究所所長・教授を経て,現在,アジア研究所特別研究員。国際貿易投資研究所客員研究員。主要著書に,『現代ASEAN 経済論』(共編著,????眞堂,2015 年),『アジアの開発と地域統合』(共編著,日本評論社,2015 年),『新・アジア経済論』(共編著,????眞堂,2016 年),『メガFTA と世界経済秩序』(共編著,勁草書房,2016 年)など多数。

馬田 啓一(ウマタ ケイイチ)

杏林大学名誉教授 (第4章)
1949 年生まれ。慶應義塾大学大学院経済学研究科博士課程修了。杏林大学総合政策学部教授,客員教授を経て,現在,杏林大学名誉教授。(一財)国際貿易投資研究所理事・客員研究員。主要著書に,『アジア太平洋の新通商秩序』(共編著,勁草書房,2013 年),『FTA 戦略の潮流』(共編著,文眞堂,2015 年),『TPP の期待と課題』(共編著,文眞堂,2016 年),『揺らぐ世界経済秩序と日本』(共編著,文眞堂,2019 年)など多数。

清水 一史(シミズ カズシ)

九州大学大学院経済学研究院教授 (第6章)
1962 年生まれ。北海道大学大学院経済学研究科博士課程修了。博士(経済学)。現在,九州大学大学院経済学研究院教授。アジア政経学会理事長。産業学会会長。国際貿易投資研究所客員研究員。主要著書に,『ASEAN 域内経済協力の政治経済学』(ミネルヴァ書房,1998 年),『ASEAN 経済共同体の創設と日本』(共編著,文眞堂,2016 年),『RCEP と東アジア』(共編著,文眞堂,2022 年)など多数。

[著者]
大庭 三枝(オオバ ミエ)

神奈川大学法学部教授 (第1章)

大橋 英夫(オオハシ ヒデオ)

専修大学経済学部教授 (第2章)

遊川 和郎(ユカワ カズオ)

亜細亜大学アジア研究所教授 (第3章)

熊谷 章太郎(クマガイ ショウタロウ)

日本総合研究所調査部主任研究員 (第5章)

三浦 秀之 (ミウラ ヒデユキ)

杏林大学総合政策学部准教授 (第7章)

若松 勇(ワカマツ イサム)

ジェトロ調査部長 (第8章)

助川 成也(スケカワ セイヤ)

国士館大学政経学部教授 (第9章)

朽木 昭文(クチキ アキフミ)

放送大学客員教授 (第11章)

百本 和弘(モモモト カズヒロ)

ジェトロ調査部非常勤嘱託員(執筆時:ジェトロ海外調査部主査) (第12章)

大泉 啓一郎(オオイズミ ケイイチロウ)

亜細亜大学アジア研究所教授 (第13章)

赤羽 裕(アカバネ ヒロシ)

亜細亜大学都市創造学部教授 (第14章)

細川 昌彦(ホソカワ マサヒコ)

明星大学経営学部教授 (第15章)

(データは本書刊行時のものです)

主要目次
  • 第Ⅰ部 高まる地政学的リスクとアジア
  •  第1章 地政学的リスクとASEANの立ち位置
  •  第2章 米国の対中通商政策の課題
  •  第3章 習近平「新時代」の中国の行方
  •  第4章 米中デカップリングとサプライチェーン再編
  •  第5章 G7と中露の対立でカギを握るインド
  • 第Ⅱ部 不透明性を増すアジアの経済連携の行方
  •  第6章 厳しい世界経済下のRCEPとASEAN―RCEPの発効とASEANの役割―
  •  第7章 CPTPPの新規加盟をめぐる政治経済学
  •  第8章 IPEFの課題と展望
  •  第9章 揺らぐアジアの生産ネットワークと日本企業
  •  第10章 東アジアの経済統合と経済安全保障―東アジア各国の対応と課題―
  • 第Ⅲ部 アジアのニューノーマル(新常態)への課題
  •  第11章 「改革開放」に依存する中国の産業集積政策と一帯一路建設
  •  第12章 サプライチェーン強靭化に向けた韓国政府の取り組み
  •  第13章 アジアのデジタル貿易の進展―ICT関連財貿易とデジタル関連サービス―
  •  第14章 アジアの通商秩序を支える域内通貨・金融体制の行方
  •  第15章 国際秩序の大変革と日本の経済安全保障の課題
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 「国際貿易」2023年12月5日号にて、石川幸一・馬田啓一・清水一史 編著『高まる地政学的リスクとアジアの通商秩序―現状と課題、展望―』が紹介されました。

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