執筆者紹介

［編著者］

郭 四志（カク シシ）

第1章、はしがき
帝京大学経済学部教授
1999 年、法政大学大学院社会科学研究科博士後期課程修了（経済学博士）、東京大学社会科学研究所外国人研究員。2001 年日本エネルギー経済研究所研究員、2008 年同研究主幹。現在、帝京大学経済学部教授。専門は国際経済、中国経済、エネルギー経済。著書に，『日本の対中国直接投資』（明徳出版社1999 年），『中国石油メジャー』（文眞堂2006 年），『中国エネルギー事情』（岩波新書2011 年），『中国原発大国への道』（岩波ブックレット2012 年），『中国経済の新時代─成長パターンの転換と日中連携』（編著）（文眞堂2017 年），『米中摩擦下の中国経済と日中連携』（編著）（同友館2019 年），『産業革命史─イノベーションに見る国際秩序の変遷』（ちくま新書，2021 年）など。

［著者］

堀内 英次（ホリウチ エイジ）

第2章
帝京大学経済学部准教授
2002 年，一橋大学経済学研究科博士課程単位取得退学。帝京大学講師，帝京大学非常勤講師，武蔵大学非常勤講師，一橋大学COE 研究員を経て，2008 年より現職。博士（経済学）。専攻は国際経済学，産業政策。論文，著作は “Tariffs and Technology Transfer through Intermediate Product” 2009 年| Review of International Economics 17 （2），310-26（石川城太氏との共著），「技術導入と人的資本蓄積─教育投資による人的資本蓄積を中心に─」『帝京経済研究』（2004年），中国経済の新時代─成長パターンの転換と日中連携』（共著）（文眞堂2017 年），『米中摩擦下の中国経済と日中連携』（共著）（同友館2019 年），『グローバル化・デジタル革命のインパクト─日系電機の凋落と官民の改革』（中央経済社2022 年）など。

小宮山 涼一（コミヤマ リョウイチ）

第3 章
東京大学大学院工学系研究科教授
1998 年東京大学工学部卒業、2003 年東京大学大学院工学系研究科電気工学専攻博士課程修了、博士（工学）。同年日本エネルギー経済研究所入所、主任研究員、東京大学大学院准教授等を経て、現職。2007 年～2009 年米国ローレンスバークレー国立研究所客員研究員、2011 年～2012年カリフォルニア大学バークレー校客員研究員。専門は、エネルギー・電力システムの数値シミュレーション分析、エネルギーセキュリティ・環境問題の分析。Energy Policy 誌，Energy誌，Renewable Energy 誌，電気学会論文誌などに研究論文を多数掲載。著書に『Alternative East Asian Nuclear Futures, Volume II: Energy Scenarios』（NPEC 2018（分担執筆）），『Resilience:A New Paradigm of Nuclear Safety』（Springer 2017（分担執筆）），『レジリエンス工学入門：「想定外」に備えるために』（日科技連2017（分担執筆）），『Reflections on the Fukushima Daiichi Nuclear Accident』（Springer 2014（分担執筆））など。

三竝 康平（ミツナミ コウヘイ）

第4章
帝京大学経済学部専任講師
2015 年、神戸大学大学院経済学研究科博士課程後期課程修了、博士（経済学）。専攻は中国社会経済・イノベーション。著書に、中兼和津次・三竝康平「民営化、市場化と制度化の連鎖関係─民営化は市場の発展に必要か」加藤弘之・梶谷懐編『二重の罠を超えて進む中国型資本主義─曖昧な制度の実証分析』第7 章（ミネルヴァ書房2016 年），「中国のイノベーション戦略と二重の不確実性」『国際問題（日本国際問題研究所）』No. 696，pp. 30-39，2020 年11 月，『米中摩擦下の中国経済と日中連携』（共著）（同友館2019 年）など。

张 乃欣（ZHANG NAIXIN）

第5章
中国国際経済交流センター副研究員
2016 年中国社会科学院大学院博士課程修了（経済学博士）、中国社会科学院アジア太平洋・グローバル戦略研究所の博士研究員。
近年来、政府省庁の課題研究に参加、関連研究機構の重要な研究成果が受賞。中央大手企業系列の金融機関、業界研究機関及び国家級ハイエンドシンクタンクに勤務、中国博士後基金会（北京博士後懇親会）理事長、中国社会科学院博士後懇親会理事長、『中国汽車工業青皮書』副編集長などを歴任。主要研究分野は産業経済学、金融経済・エネルギー金融、数字経済・低炭素経済。
論文・著書に2018 年5 月「浅議国家主権信用在中国与俄羅斯，中亜能源合作中的作用」（『新疆社会科学」』（2018 年5 月・第3 期）。『中国汽車工業青皮書』（編著）（中国社会文献出版社2019），③ 2020 年11 月24 日「中国貧困脱却的難関攻略の時代価値和世界意義」（『大衆日報』2020 年11 月24 日，光明網，中国網- 理論中国頻道多数媒体転載），「正反協同効果下的中米経済貿易関係」（『進出口経理』2021 年12 月・第12 期）など。

趙 英（ZHAO YING）

第6章
中国社会科学院工業経済研究所研究員・教授
1982 年、北京放送学院（現在の中国伝媒大学）新聞系卒。1984～1994 年、中国教育報記者、中国汽車工業公司政策研究室研究員、工業経済研究所研究員等を歴任。1995～1998 年、『経済管理』雑誌副編集長、社長。1998～2013 年、中国社会科学院工業経済研究所工業発展室主任・研究員、大学院教授などを歴任。2000～2001 年　日本貿易振興会（ジェトロ）アジア経済研究所客員。主要研究分野は国家安全戦略、産業経済。
著書に、『中国産業政策実証研究』（中国社会科学文献出版社2000 年），『中国製造業技術標準和国際競争力研究』（経済管理出版社2008 年），『中国産業政策変動趨勢実証研究（2000－2010）』（経済管理出版社2012 年），『新能源汽車合資需要慎重斟酌』（中国社会科学院参閲研究報告2017年）。『中国経済の新時代─成長パターンの転換と日中連携』（共著）（文眞堂2017 年），「邁向汽車強国還有哪些軟肋」『破暁──中国汽車品牌向上実録』（人民日報出版社2018 年），『米中摩擦下の中国経済と日中連携』（共著）（同友館2019 年）など多数。

丸川 知雄（マルカワ トモオ）

第7 章
東京大学社会科学研究所教授
1987 年、東京大学経済学部経済学科卒、アジア経済研究所に入り2001 年まで所属。1991～1993年に中国社会学院工業経済研究所客員研究員として中国に駐在。2001 年、東京大学社会科学研究所助教授となり、2007 年から教授。専攻は中国経済。中国産業。著書に、『現代中国の産業』（中公新書2007 年），『労働市場の地殻変動』（名古屋大学出版会2002 年）（2003 年度大平正芳記念賞受賞），『チャイニーズ・ドリーム: 大衆資本主義が世界を変える』（ちくま新書2013 年），『中国経済の新時代─成長パターンの転換と日中連携』（共著）（文眞堂2017 年），『米中摩擦下の中国経済と日中連携』（共著）（同友館2019 年），『現代中国経済〔新版〕』（有斐閣2021 年）など。

露口 洋介（ツユグチ ヨウスケ）

第8章
帝京大学経済学部教授。
1980 年東京大学法学部を卒業し、日本銀行入行。在中国大使館経済部書記官、日本銀行香港事務所次長、日本銀行初代北京事務所長を歴任し、2011 年に日本銀行を退職。信金中央金庫、日本大学経済学部教授を経て2018 年4 月より現職。2018 年10 月より金融庁中国金融研究会有識者メンバー（現職）。専攻は金融論、中国金融経済。
著書は，『中国経済のマクロ分析』（共著，日本経済新聞出版，2006 年），『中国対外経済政策のリアリティー』（共著，麗澤大学出版会，2017 年），『中国の金融経済を学ぶ加速するモバイル決済と国際化する人民元』（共著，ミネルヴァ書房，2019 年），『復興する中国ポスト・コロナのチャイナビジネス』（共著，文眞堂，2021 年）など多数。

趙 儒煜（ZHAO RUYU）

第9章
中国吉林大学北東アジアセンター教授
1996 年、吉林大学経済学院卒（経済学博士）。2000 年～2009 年、環日本海経済研究所（ERINA）客員研究員、西南学院大学経済学部客員教授、ハーバード大学Fairbank Center 客員研究員を歴任。専攻は産業経済、区域経済、日中産業比較。著書に『破壊から共生へ：東北地域産業技術システム変革道路研究』（吉林大学出版2008 年），『中国産業競争力報告』（吉林大学出版社2008 年），『中日産業発展比較』（吉林大学出版社2008 年），『誰決定栄衰─産業構造演進与経済増長』（中国経済管理出版社2017 年），『智人時代─予期支配的市場原理』（吉林大学出版社2018年），中国経済の新時代─成長パターンの転換と日中連携』（共著）（文眞堂2017 年），『米中摩擦下の中国経済と日中連携』（共著）（同友館2019 年）など。

島田 英樹（シマダ ヒデキ）

第10章
日本貿易振興機構（ジェトロ）イノベーション・知的財産部スタートアップ支援課課長
1998 年大学卒業後、東京三菱銀行（現三菱UFJ 銀行）入行。北京大学留学、大連支店勤務を経て、2005 年日本貿易振興機構（JETRO）に転職。海外調査部中国北アジア課や2009 年からの7 年にわたるJETRO 北京での駐在を含め、中国関連業務は15 年以上に及ぶ。2016 年に日本に帰国後、海外調査部総括課長代理、商務情報産業課、企画部などを経て、2020 年7 月より現職（対日投資部DX 推進チーム兼務）。立命館大学客員教授。専門は日中ビジネス、日系企業の海外展開、スタートアップ。
著書は「中国ビジネスのリスクマネジメント─リスクの分析と対処法─」（JETRO 2016 年），「中国企業の国際化戦略「走出去」政策と主要7 社の新興市場開拓」（JETRO 2017 年），「中国経済最前線─対内・対外投資戦略の実態─」（共著）（JETRO 2019 年）など。

（データは本書刊行時のものです）

主要目次

• 第１章　第四次産業革命下での日中の技術革新の展開─デジタル化・脱炭素化を中心に─（郭　四志）
• 第２章　第四次産業革命下での日本の半導体産業の現状と政府の再興策（堀内英次）
• 第３章　脱炭素化・カーボンニュートラルに向けた日本のグリーンイノベーション（小宮山涼一）
• 第４章　日本および中国における企業のAI・IoT利活用の現状と課題（三竝康平）
• 第５章　デジタル化と低炭素化─中国における活発な実践と趨勢─（張　乃欣）
• 第６章　中国のロボット産業，自動車産業の革新と発展及び産業チェーンの進化（趙　　英）
• 第７章　低炭素化・デジタル化と自動車産業─中国における“CASE”の現状─（丸川知雄）
• 第８章　デジタル人民元とデジタル円の動き及び日中金融協力（露口洋介）
• 第９章　第四次産業革命の日中産業への影響及び日中サプライチェーンの再構築（趙　儒煜）
• 第10章　ジェトロ2021年度「海外進出日系企業実態調査（アジア・オセアニア編）」概要と同調査から見る脱炭素化，デジタル化に向けた日本企業の対中ビジネスの現状（島田英樹）